2015年の注目すべきセキュリティ脅威 Top 5
本レポートは、アンラボコリアより発表された内容を翻訳したものです。
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情報技術(IT)の発展に伴い、セキュリティ脅威も増加している。2014年は、機関および企業をターゲットにしたハッキングを始め、オープンソース脆弱性である「ハートブリード(Heartbleed)」、「シェルショック(ShellShock)」などのセキュリティ関連イシューが相次ぎ、2015年にもこの傾向は続くと予想される。
アンラボが予想した2015年のセキュリティ脅威は、以下の通りである。
① モバイル決済およびインターネットバンキングを狙う攻撃の深刻化
② ターゲット別にカスタマイズされたマルウェアの流布および動作方式の進化
③ POSシステムを狙うセキュリティ脅威の本格化
④ オープンソース脆弱性を狙う攻撃およびターゲット型攻撃を通じた情報流出の加速化
⑤ IoTセキュリティ脅威の増加
1. モバイル決済およびインターネットバンキングを狙う攻撃の深刻化
モバイル金融サービスは、単純な「モバイルバンキング」から「モバイル決済市場」へとその範囲や規模が大きく拡大している。LG経済研究院によると、毎年30~40%ずつ成長し、2017年には約800兆ウォンがモバイルデバイスを通じて決済されるという。
また、グローバル市場調査機関であるガートナーは、2016年のモバイル取引額は6,169億ドル、利用者数は4億4,793万人、取引件数は209億件に達すると予想した。
モバイル決済の拡大に伴い、モバイル決済を狙うセキュリティ脅威も増加することは明らかである。
2012年に小額決済サービス関連のモバイルマルウェアが発見されて以来、モバイルバンキングを狙うマルウェアは相次いで発見されている。今後、モバイル決済に関連して各種被害をもたらす未知のマルウェアが大量に登場すると予想されるため、関連サービスを提供する企業および利用ユーザーはより一層の注意が必要である。
また、2015年も、多様なWeb Exploit Toolkitを利用した「バンキングマルウェア」の流布が急増すると予想される。Web Exploit Toolkitは、多数の脆弱性を悪用してユーザーPCをマルウェアに感染させる攻撃コードを作成する際に使用される。メモリハッキングおよびファーミングのみならず、各銀行の取引システムに最適化されたマルウェアが登場する可能性があり、銀行以外にもクレジットカード会社、証券会社など、金融業界全体に渡り類似した被害事例が発生する見込みである。
2. ターゲット別にカスタマイズされたマルウェアの流布および動作方式の進化
2015年は、ターゲット型マルウェアの増加と共に、マルウェアの流布方法および動作方式も進化すると予想される。年末年始などの特定のシーズンに合わせてEメールのタイトルや内容を巧妙にカスタマイズすることでユーザーが疑わないようにする流布方法などがその例として挙げられる。
また、システムで長期間潜伏するマルウェアが最近の主流であったが、今後は潜伏状態で自らを随時アップデートしてセキュリティ製品による検知を回避するなど、マルウェアの動作方式も次第に進化すると見られる。
この他にも、不特定多数をターゲットにするマルウェアがはっきりとした増加傾向を見せており、ブラックマーケットで販売されているマルウェア自動作成ツールやExploit Kitがこのような傾向をさらに加速化させると予想される。
3. POSシステムを狙うセキュリティ脅威の本格化
最近、POSシステム(Point of Sales System)へのハッキングが相次いで発生しており、企業はセキュリティを強化しているが、これをさらに上回る多様な方式の攻撃が登場すると予想される。また、POSシステム開発会社へのハッキングの試みも増加すると見られる。
韓国国内外でPOSシステムへのハッキングが増加していることから、セキュリティ機能が強化されたクレジットカード決済方式への切り替えを急いでいるが、システムとクレジットカードをすべて交換するには数年の時間と莫大な費用が必要になるとされており、当分の間、POSシステムを狙うセキュリティ脅威は続く見込みである。
4. オープンソース脆弱性を狙う攻撃およびターゲット型攻撃を通じた情報流出の加速化
2015年は、オープンソースの新しい脆弱性が登場すると予想される。2014年に相次いで発見されたオープンソース脆弱性は予想される被害範囲が深刻であったため、「ハートブリード(Heartbleed)」、「シェルショック(ShellShock)」と名付けられた。オープンソースは持続的に改善ができるため比較的に安全なソフトウェアとして知られていたが、新しい脆弱性が相次いで発生しており、企業と関連業界の対応が必要である。
また、APT(知能型持続的脅威、Advanced Persistent Threat)のような標的型攻撃も持続的に増加する見込みである。攻撃のターゲットがさまざまな産業や国家機関へ拡大し、企業の機密情報、金融情報、軍事安全保障情報などを狙うターゲット型攻撃が深刻化するとされており、流出した情報を犯罪に悪用する事例も共に増加すると予想される。最近、政治・社会的に国家間の利害関係が対立することが多く、サイバー戦争を通じた情報流出の試みが一層激化すると見られる。
5. IoTセキュリティ脅威の増加
IoT(モノのインターネット、Internet of Things)技術の開発および発展によりIoT市場が持続的に成長しており、これに関連するセキュリティ脅威の登場が予想される。
これまでのIoTに関する主なイシューは、関連技術の開発およびIoTプラットフォームの標準化であり、 IoT技術の標準化と共に関連市場は急激に拡大すると見られる。インターネットを通じて繋がっている私たちの周りのすべてのものは、サイバー攻撃者のターゲットになり得る。IoTデバイスは種類と性能がさまざまであるため、既存のセキュリティ機能を適用することも困難である。また、ほとんどが無線ネットワークを通じて通信が行われるため、無線ルーターなど、無線ネットワークに関するセキュリティ脅威が増加すると予想される。
